【キャリコン】OJTとOff-JTの試験対策『◯✕練習問題』

OJTとOff-JTに関する◯✕練習問題になります。

本記事の問題はキャリアコンサルタントの試験対策用に作っていますので、

全過去問の傾向
平成30年度能力開発基本調査
令和3年度能力開発基本調査

を主に参考にしているのと、問は随時追加していこうと思っています。

では◯✕練習問題スタートです。

OJTとOff-JTの試験対策◯✕練習問題

問題文をクリックすると答えと解説が出ます。

問1

日本企業ではOJTよりもOff-JTが重視されている。 ✕：日本企業では、Off-JTよりもOJTが重視されている。（平成30年度能力開発基本調査）

問2

Off-JTを行う際、訓練に直接必要となる「直接費用」のほかに、訓練に参加する労働者が訓練期間中に仕事から外れることなどから生じる「機会費用」も考慮しておく必要がある。◯：Off-JTでは直接費用と機会費用が生じる。

問3

OJTを行う際には、訓練期間中に、教える側が仕事に専念できなくなること、教えられる側が訓練のため慣れない仕事に従事して生産性が低下することから生じる「機会費用」を考慮しておく必要がある。◯：OJTでは機会費用が生じる。

問4

人的資本理論では、企業内訓練で現在働いている企業でしか使えない企業特殊能力を高めた従業員は、給与面では転職しないほうが有利であると考えられている。◯：企業特殊能力を高めた従業員は、給与面では転職しないほうが有利である。

問5

国際比較によれば、わが国では女性のOJTの実施率が高く、OECD平均を上回っている。✕：OJTの実施率は男性50.7％、女性45.5％で、OECD平均と比較すると、男性4.4％、女性11.5％低い。

問6

正社員、非正社員とも、教育訓練について、「OFF-JTを重視する」よりも「OJTを重視する」又はそれに近いとする企業が多い。◯：OJTを重視する企業が多い。（平成30年度能力開発基本調査）

問7

正社員以外に対する能力開発の責任主体については、「企業主体で決定」する又はそれに近いとする企業の割合が合わせて6割を超えている。◯：平成30年度能力開発基本調査では、正社員以外については、66.0％、正社員については77.4％である。

問8

正社員以外の職業能力評価の処遇への関連づけについては、「処遇に関連づけない」又はそれに近いとする企業の割合が合わせて6割を超えている。✕：平成30年度能力開発基本調査では、正社員以外についても、「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業が66.6％である。正社員に対しては79.4%。

問9

正社員以外に対して重視する教育訓練対象者の範囲については、「労働者全体を重視する」又はそれに近いとする企業は合わせて5割を超えている。◯：平成30年度能力開発基本調査では、正社員以外は53.3％である。正社員に対しては58.6％。

問10

正社員以外に対して重視する教育訓練については、「OJT」を重視する又はそれに近いとする企業は合わせて7割を超えている。◯：平成30年能力開発基本調査では、「OJTを重視」又はそれに近いとする企業の割合は、正社員以外76.8％。正社員に対しては73.6％。

問11

正社員に対する過去3年間の Off-JT について、支出した費用の実績が「増加した」とする企業は約15％であった。 ◯：令和3年度能力開発基本調査では、Off-JTについて、支出した費用の実績が増加した企業の割合は15.2％。

問12

正社員以外に対する Off-JT、自己啓発支援について、「今後3年間」を「過去3年間」と比較すると、ともに「増加予定」とする企業割合は減少している。✕：増加予定とする企業割合は増加している。

問13

正社員に対して重視する教育訓練対象者の範囲としては、「労働者全体を重視する」又はそれに近いとする企業よりも、「選抜した労働者を重視する」又はそれに近いとする企業の割合の方が高い。✕：平成30年度能力開発基本調査では、全体又はそれに近いが58.6％であり、選抜またはそれに近いが43.5％。

問14

OJTは仕事を通して行うので、時間的、コスト的にも効果的である。 ◯：時間的、コスト的にも効果的。

問15

OJTは文書等で客観的に表現できない技能の教育が可能である。◯：文書等で客観的に表現できない技能の教育が可能。

問16

OJTは部下自身が不足する能力を自ら計画的に習得できる。 ✕：計画的に習得することはOff-JTの方が向いている。

問17

OJTはどのような上司、先輩がその指導役を担ったとしても成果に大きな差異が生じないため、多くの企業において職業能力開発の場面で最も多く実施されている。
✕：上司や先輩の指導力や意欲に訓練効果が左右される。

問18

企業で行われるOff-JTは、階層や専門性、課題毎に分けて実施するよりも全社的に同時期にあらゆる社員に対して一律に実施されることが理想的である。
✕：階層や専門性、課題毎に分けて実施することが理想的。

問19

企業における教育研修体系はOff-JT、OJTを行う以外にも、自己啓発に対する支援等が必要とされる。
◯：能力開発基本調査の調査項目としてある。Off-JT、OJTを行う以外にも、自己啓発に対する支援等が必要。

問20

計画的な教育訓練を実施している事業所における正社員以外への教育訓練の実施状況は、OJT、OFF-JTいずれも、正社員と比較すると約20%程度となっている。
✕：20％程度ではなく40％強である。令和3年度能力開発基本調査では、計画的なOJTを実施した事業所は、正社員に対して59.1％、正社員以外に対して25.2％。OFF-JTを実施した事業所は、正社員に対して69.1％、正社員以外に対して29.8％。