【キャリコン】OJTとOff-JTのデータまとめ【ピンポイント学習】

OJTとOff-JTは職業能力開発のジャンルで出題されます。

統計の問題が多くなっているのと同じ様な言葉が繰り返されるため、問題文を読むのが億劫になるのは僕だけでしょうか。。。とはいえ避けて通れませんので、学習していきましょう。

本記事では、そんなOJTとOff-JTの状況やポイントを過去問の傾向を元に平成30年度、令和4年度版の能力開発基本調査を使ってまとめています。

OJTとOff-JTの状況

日本企業では、Off-JTよりもOJTが重視されており、正社員、非正社員とも、教育訓練について「OFF-JTを重視する」よりも「OJTを重視する」又はそれに近いとする企業が多くなっています。

「OJTを重視」又はそれに近いとする企業の割合は、正社員以外76.8％。正社員に対しては73.6％。

正社員、正社員以外の能力開発の責任主体については「企業主体で決定」する又はそれに近いとする企業の割合が合わせて6割を超えています。

正社員に対して重視する教育訓練対象者の範囲としては「選抜した労働者を重視する」又はそれに近いとする企業よりも「労働者全体を重視する」又はそれに近いとする企業の割合の方が高くなっています。

正社員以外に対して重視する教育訓練対象者の範囲については「労働者全体を重視する」又はそれに近いとする企業は合わせて5割を超えています。

また、計画的な教育訓練を実施している事業所における正社員以外への教育訓練の実施状況は、OJT、OFF-JTいずれも、正社員と比較すると約40％前後となっています。

正社員以外に対する Off-JT、自己啓発支援について、「今後3年間」を「過去3年間」と比較すると、ともに「増加予定」とする企業のほうが多くなっています。

労働者全体を重視する傾向にあるんやな！

職業能力評価は「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業が正社員に対しては79.4％。正社員以外についても66.6％となっており、処遇に関連づける企業が約6割となっています。

また企業における教育研修体系はOff-JT、OJTを行う以外にも、自己啓発に対する支援等が必要とされています。

OJTを行う際には、訓練期間中に、教える側が仕事に専念できなくなること、教えられる側が訓練のため慣れない仕事に従事して生産性が低下することから生じる「機会費用」を考慮しておく必要があります。

Off-JTを行う際には、訓練に直接必要となる「直接費用」のほかに、訓練に参加する労働者が訓練期間中に仕事から外れることなどから生じる「機会費用」を考慮しておく必要があります。

企業で行われるOff-JTは、階層や専門性、課題毎に分けて実施されることが理想的になります。

国際比較によれば、わが国では女性のOJTの実施率が低く、OECD平均を下回っています。

OJTの実施率は男性は50.7％、女性は45.5％で、OECD平均と比較すると、男性は4.4％、女性は11.5％低い。男女ともに国際比較では低い。

また人的資本理論では、企業内訓練で現在働いている企業でしか使えない企業特殊能力を高めた従業員は、給与面では転職しないほうが有利であると考えられています。

能力開発基本調査からの出題が主になりますが、年度によっては掲載されていないデータもあります。ですので、最新版と平成30年度の資料を参考に学習していくのがオススメになります。

OJTとOff-JTに関する練習問題を作成していますので下記よりチャレンジしてみてください。

参考資料：能力開発基本調査（厚生労働省）