能力開発基本調査に関する◯✕練習問題になります。
本記事の問題はキャリアコンサルタントの試験対策用に作っていますので、
- 全過去問の傾向
- 平成30年度能力開発基本調査
- 令和元年度能力開発基本調査
を主に参考にしているのと、問は随時追加していこうと思っています。
では◯✕練習問題スタートです。
平成30年度能力開発基本調査の試験対策◯✕練習問題
問1
◯：正社員以外については、66.0％、正社員については77.4％
問2
✕：正社員以外についても、「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業が66.6％であり、正社員（79.4％）
問3
◯：正社員以外は53.3％。正社員は58.6％。
問4
◯：「OJTを重視」又はそれに近いとする企業の割合は、正社員以外76.8％。正社員は73.6％。
問5
◯：正社員に対する教育訓練の実施方法の方針については、「外部委託・アウトソーシングを重視する」（11.0%）又はそれに近い（30.9%）とする企業が41.9%であるのに対して、「社内を重視する」（18.5%）又はそれに近い（37.9%）とする企業が56.4%と上回っている。
令和元年度能力開発基本調査の試験対策◯✕練習問題
問1
✕：正社員または正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみを導入している事業所は39.8%であり、その内訳を見ると、正社員と正社員以外の両方に対して導入している事業所は24.3%、正社員のみに対して導入している事業所は15.0%、正社員以外に対してのみ導入している事業所は0.5%。
問2
◯：キャリアコンサルティングを行っていない理由は、正社員、正社員以外ともに「労働者からの希望がない」が最も多い。
問3
✕：相談を受けているのがキャリコンサルタントである事業所は、9.8％
問4
✕：「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」が最も多い。
問5
✕：正社員、正社員以外ともに「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」が最も多い
問6
✕：「労働者から求めがあった時に実施する」が最も多い。
問7
✕：「すべての事業所において選任している」とする企業は11.6％であり、「一部の事業所においては選任している」とする企業は8.2％。
問8
◯：「導入している」とする企業は8.5％
問9
✕：「労働者の仕事に対する意識を高め、 職場の活性化を図るため」が最も多い。
問10
✕：最も高いのは「金融業、保険業」で83.0％。建設業は正社員で38.4％、正社員以外は24.0％。
問11
✕：「労働者からのキャリアに関する相談件数が少ない」
問12
◯：正社員29.3％、正社員以外19.6％
問13
✕：「仕事に対する意識が高まった」が最も多い
問14
✕：正社員で3.3％、正社員以外で9.4%
問15
◯：「増加した」が24.6％
問16
✕：増加予定が上がっている
問17
◯：正社員に対する計画的なOJTを実施した事業所は64.5％、正社員以外に対しては29.0％
問18
◯：新入社員は56.5%、中堅社員は40.1%、管理職層は24.2%
問19
◯：P21にこのままの一文が記載されている。
問20
✕：増加予定が32.7％で減少予定の1.2％よりも上回っている
問21
✕：正社員では54.4％、正社員以外では36.2％
問22
✕：職業能力評価に係る取組に問題を感じる事業所は71.1%
問23
◯：「全部門・職種で公平な評価項目の設定が難しい」（70.9%）
問24
✕：職業能力評価の活用方法は、「人事考課（賞与、給与、昇格・降格、異動・配置転換等）の判断基準」（ 81.8%）が最も多く、「人材配置の適正化」（60.4%）、「労働者に必要な能力開発の目標」（ 45.8%）と続いている。
問25
✕：企業、事業所及び労働者の能力開発の実態を正社員・正社員以外別に明らかにし、職業能力開発行政に資することを目的とする。厚労省HP：能力開発基本調査：調査の概要に記載
問26
✕：「労働者から求めがあった時に実施する」が最も多い。
問27
◯：2.7％である。
ここは職業能力開発のジャンルでは山場やな・・・
とりあえず違和感のないヤツから覚えていくとエエって教わったで！あとは結果に至った理由を考えると覚えられやすいとも教わったで！
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