能力開発基本調査に関する◯✕練習問題になります。
本記事の問題はキャリアコンサルタントの試験対策用に作っていますので、
- 全過去問の傾向
- 平成30年度能力開発基本調査
- 令和4年度能力開発基本調査
を主に参考にしているのと、問は随時追加していこうと思っています。
では◯✕練習問題スタートです。
平成30年度能力開発基本調査の試験対策◯✕練習問題
問1
◯：正社員以外については、66.0％、正社員については77.4％。
問2
✕：正社員以外についても、「処遇に関連づける」又はそれに近いとする企業が66.6％であり、正社員（79.4％）。
問3
◯：正社員以外は53.3％。正社員は58.6％。
問4
◯：「OJTを重視」又はそれに近いとする企業の割合は、正社員以外76.8％。正社員は73.6％。
問5
◯：正社員に対する教育訓練の実施方法の方針については、「外部委託・アウトソーシングを重視する」（11.0%）又はそれに近い（30.9%）とする企業が41.9%であるのに対して、「社内を重視する」（18.5%）又はそれに近い（37.9%）とする企業が56.4%と上回っている。
令和4年度能力開発基本調査の試験対策◯✕練習問題
問1
✕：正社員または正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみを導入している事業所は45.3%であり、その内訳をみると、「正社員、正社員以外どちらもある」は26.7%、「正社員のみある」は18.3%、「正社員以外のみある」は0.3%であった。
問2
◯：キャリアコンサルティングを行っていない理由は、正社員、正社員以外ともに「労働者からの希望がない」が最も多い。
問3
✕：相談を受けているのがキャリコンサルタントである事業所は、10.7％。
問4
✕：「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」が最も多い。
問5
✕：「労働者から求めがあった時に実施する」（正社員53.3%、正社員以外64.5%）が最も高い。
問6
✕：「すべての事業所において選任している」とする企業は11.0％であり、「一部の事業所においては選任している」とする企業は6.7％であり、両者を合わせても全体の５分の１に満たない。
問7
◯：「導入している」とする企業は7.4％。
問8
✕：最も高いのは、「金融業・保険業」で85.1％。建設業は40.1％。
問9
✕：キャリアに関する相談を行っても、その効果が見えにくい。
問10
◯：正社員31.0％、正社員以外28.1％。
問11
✕：「仕事に対する意識が高まった」が最も多い。
問12
✕：「再就職につながった」は正社員で2.2％、正社員以外で7.4%。
問13
◯：「増加した」が18.5％。
問14
✕：増加予定が上がっている。
問15
◯：正社員に対する計画的なOJTを実施した事業所は60.2％、正社員以外に対しては23.9％。
問16
◯：新入社員は52.0%、中堅社員は36.9%、管理職層は22.7%。
問17
◯：P18にこのままの一文が記載されている。
問18
✕：増加予定が36.2％で減少予定の1.1％よりも上回っている。
問19
✕：正社員では54.3％、正社員以外では37.4％。
問20
✕：職業能力評価に係る取組に問題を感じる事業所は69.5%
問21
◯：「全部門・職種で公平な評価項目の設定が難しい」（72.4%）が最も多い。
問22
✕：職業能力評価の活用方法は、「人事考課（賞与、給与、昇格・降格、異動・配置転換等）の判断基準」（ 81.3%）が最も多く、「人材配置の適正化」（61.4%）、「労働者に必要な能力開発の目標」（38.4%）と続いている。
問23
✕：企業、事業所及び労働者の能力開発の実態を正社員・正社員以外別に明らかにし、職業能力開発行政に資することを目的とする。【能力開発基本調査（厚生労働省）:調査の概要に記載】
問24
◯：2.0％である。
ここは職業能力開発のジャンルでは山場やな・・・
とりあえず違和感のないヤツから覚えていくとエエって教わったで！あとは結果に至った理由を考えると覚えられやすいとも教わったで！
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