職能資格制度は、これまでのキャリアコンサルタント学科試験でもそこそこ出題されており、理解していないと正解を導くのに困難なジャンルでもあります。
本記事では、できるだけ簡単に職能資格制度について学習できるように、過去問の出題傾向を参考にまとめています。
職能資格制度とは？
職能資格制度は、日本企業に固有の人事制度（日本型社員格付け制度）といわれています。
まず職能資格制度という言葉の意味ですが、
- 職能：職務遂行能力
- 職能資格：等級
となっています。
具体的には、
- 職能（職務遂行能力）は労働者の職務を遂行するために持っている能力
- 職能資格（等級）は内容の異なる職務にも共通する能力の等級（役職とは異なる）
となり、つまり、労働者の能力に対して等級を定める制度ということになります。
職能資格制度の特徴
職能給の金額は職務に変更があったとしても、資格が変わらない以上その異動の影響を受けません。仕事内容に変化がなくても能力を高めれば資格と給与が上がり、能力が変わらなければ資格、給与も変わらないという制度になります。
職能（職務遂行能力）の熟達度が同じで資格（資格等級）が同一であるならば、担当職務によって処遇に違いはありません。
また、現在の資格が異動先の職務でも適用されることから、幅広く多様な職務を経験することによって、いわゆるジェネラリストの人材育成ができ、組織の都合やジョブローテーションで能力を十分に発揮できない仕事に就く場合でも、能力に見合った資格付与が可能となっています。
各資格（等級）に最短在留年数が決められているのが通常であり、能力の習得期間が考慮されています。
デメリットとしては、役職数が足りなくなったり人件費が高騰することや、年功序列になりやすいなどの問題点があります。
なんか凄くややこしく感じてたけど、まとめて見るとなんとなく分かってきた気がするわ！
まとめ
職能資格制度についてまとめていきましたが、率直なところ、この制度に少し古さを感じてしまいます。実際に、不確実性の大きい市場の動向とのギャップが起こっており、日本企業では新しい社員格付け制度が模索されているのが現状となっています。
練習問題を作成していますので、挑戦してみてください。
また混同しがちな職務等級制度についてもポイントをまとめていますので、下記から学習しておいてください。
