【問41～問50】第20回キャリアコンサルタント学科試験【過去問解説】

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1.×：就職への準備活動を主目的としたものは間違い。

2.〇：ボランティア活動の説明として正しい。

3.〇：ボランティア活動の説明として正しい。

4.〇：ボランティアセンターは、社会福祉協議会などに設置されている。

1.〇：適切な目標設定のステップである。

2.〇：適切な目標設定のステップである。

3.〇：適切な目標設定のステップである。

4.×：どのような場合であってもは、間違い。

1.○：動機づけとして正しい。

2.×：期限を短く設定して、なるべく早急に達成する必要はない。

3.○：目標達成のための損失はなにか、損失を上回るメリットは何かを検討する。

4.○：目標達成のためにクライエントとカウンセラーは総土に自分の意志やできることを表明する。

1.○：キャリア・カウンセリングの究極の目的は、自分でコントロールし、誰の援助もなく「自分のなり得る人間」に向かって機能できるようになることである。

2.○：自己管理方策の意義は、カウンセラーに依存するのではなく、クライエントが自分自身の問題を発見し、それを分析し、日標を設定し、日標に達するための方策を選び、それを実行するようになることである。

3.○：自己管理方策の本質は、ある目的のために、個人が自分の生活を方向づけることである。

4.×：自己管理方策は、自らの行動観察、自分の置かれた状況要因の管理、及び結果に対する評価と報酬を、カウンセラーが提示したり用意したりするのではなく、クライエント本人に任せることである。

1.〇：対象従業員のキャリア形成支援の必要上、さらに追加のキャリアコンサルティング面談が必要と判断された場合には、追加的に必要回数のキャリアコンサルティング面談を実施します。（P24）

2.×：ただちに注意勧告は適切とはいえない。

3.〇：対象従業員の同意の下で面談結果をフィードバックし、上司から部下を支援してもらうことも、さらに対象従業員のキャリア形成の支援ともなりえます。（P24）

4.〇：従業員に精神保健上の問題が認められた場合には、社内の福利厚生担当者や産業医、さらには外部機関（産業保健総合支援センター等）へのリファー（適切な専門家・専門機関への紹介）を検討・実施します。（P24）

1.〇：学校教育のみで完成するものではなく、生涯学習の観点を踏まえた教育の在り方を考える必要がある。

2.〇：企業としての人材活用目標と従業員一人ひとりのキャリア目標とを調整していくことで、企業の活力・生産性向上と従業員のキャリア充実を両立することにつながる。

3.×：目標管理制度は、個別またはグルーブごとに目標を設定し、それに対する達成度合いで評価を決める制度になるので、その面談はキャリアコンサルタントの役割とは言えない。

4.〇：社内ネットによって従業員がキャリア情報に自由にアクセスできることは有効な方策と言える。

1.×：キャリアコンサルティングの結果、組織としての検討課題が出てきたら、実務的にしっかりとした対応を行うことが必要であり、実施することが重要。

2.〇：環境への働きかけとして適切である。

3.〇：環境への働きかけとして適切である。

4.〇：環境への働きかけとして適切である。

1.○：要支援者の「生きにくさ」を感じていることへの支援にあたっては関係分野との連携や協働が必要になる。

2.○： 人的なネットワークを棚卸しすることで、社内外での位置づけや関係性の理解促進、不足している人的要素への気づきにもつながる。

3.○：連携する関係者については、連絡先、氏名、役職を把握するだけでなく、専門性の程度や人間性も理解したうえで日頃から信頼関係を築いておく必要がある。

4.×：リファー先が公的機関であっても、キャリアコンサルタントの守秘義務は守る。

1.×：キャリアコンサルタントの資格を取得してからも自己研鑽は必要である。

2.○：設問の通りである。

3.×：自己研鑽とは、自らの自己実現の目標をたてることだけではない。

4.×：自己研鑽の説明として不適切。

A.×：自己の経験や自説を中心に相談者を支援するのではなく、カウンセリングやキャリア理論等に基づいて支援を行う。

B.×：メンタルヘルスに関する問題は、相談者の了承を得たうえで、必要に応じて他の専門家にリファーする。

C.〇：自分自身のキャリア形成にも真剣に取り組む必要がある。

D.〇：人事との協業を含めたネットワーク作りに取り組む必要がある。