【41問～50問】第24回キャリアコンサルタント学科試験【過去問解説】

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1.〇:選択肢の通り。(P18)

2.×:学歴、能力・適性、興味関心等ではなく、経験、エピソード、実績等との紐づけを行う。(P16)

3.×:しごとに対する意欲や、やる気等ではなく、スキル、知識等が整理できる。(P17)

4.×:その場所の企業名や事業所名ではなく、その場所で仕事をする職業を探すことができる。(P20)

1.〇:選択肢の通り。(P16の⑨)

2.〇:選択肢の通り。(P16の⑨)

3.×:学び・学び直しの継続に支障を来している者に対しては、より重点的にキャリアコンサルタントによる相談支援を行うことが推奨されており、人事部が担うべき役割とはいえず、不適切である。(P16の⑨)

4.〇:選択肢の通り。(P17の⑪)

1.×:漠然とした目標は求職者を引きつけることができない。また、目標は明確に宣言され、かつ到達可能であるときに人を最も動機づけるので、達成基準を曖昧ににして幅を持たせるのは適切ではない。(P380)

2.×:具体的で小さなターゲットごとにカウンセリングを進めることで、クライエントは早い段階から成功感を味わえるので、クライエントの能力を超える大きな目標を立てるのは適切ではない。(P381)

3.〇:設問に関する説明文として正しい。(P387)

4.×:目標設定は特に重要であり、長期的目標よりも直接的・短期的目標の方が、よりクライエント(求職者)を動機付ける。従って適切ではない。(P380)　

1.〇:設問に関する説明として正しい。(P389)

2.〇:設問に関する説明として正しい。(P394)

3.〇:設問に関する説明として正しい。(P394)

4.×:目標が明確に宣言され、かつ到達可能であるとき、人を最も動機付ける。(P380)

1.×:個人のキャリア意識の課題、職場内やメンバーとの人間関係、組織上の問題から生じている個人の状況などを聞くことも必要であるため、「それよりも」客観的事実を聞き取ることが基本とは言えない。(P23)

2.〇:設問に関する説明として正しい。(P24)

3.×:キャリアコンサルティング面談の内容は、質の向上のためのスーパービジョンにおいて活用することもある。(P23)

4.×:対象従業員やその上司などに対して、キャリア意識や仕事ぶりに変化が出たかどうかを定期的にモニターし、必要であれば追加的なキャリアコンサルティング面談を行うこともあるため、人事部門や関連部門と協働した上での調整となる。(P25)

1.〇:設問に関する説明として正しい。(P381)

2.×:カウンセリングを終了してよいかモニターする。将来必要があればカウンセリングに戻ってこられるようにしておくと伝える。(P399)

3.×:カウンセリングの目標は、援助なしに機能できる技術、スキル、知識を与えることであるという基準に照らし合わせて、カウンセリング終結の目安とするため、そうでない場合は、一定期間、モニター(一定の方法でクライエントをフォロー)した上で相談終了の判断をする。(P399)

4.×:クライエントがどのレベルまで達成したか、しなかったかを、クライエントとカウンセラーが客観的に認識し、それを共有することは、これからさらに目標に向かって対処し、成果を維持するのに役立つ。(P397)

1.〇:設問に関する説明として正しい。

2.〇:設問に関する説明として正しい。

3.〇:設問に関する説明として正しい。

4.×:現在の動向や制度の変化も考えられるため、自分の経験をもとに指示するのではなく、現在の動向や施策を充分理解した上で対応策の指示をする。(六、労働政策及び労働関係法令並びに社会保障制度の知識)

A.〇:設問に関する説明として正しい。参考:更新講習の受講について

B.×:教育的介入を通じたスーパーバイジーの成長と、同時にクライアントのキャリア形成の支援等の要素を含むものである。参考:キャリアコンサルタントの継続的な学びの促進等に関する報告書P7

C.〇:設問に関する説明として正しい。参考:「セルフキャリアドック」導入の方針と展開P23~24

D.×:実践経験の場としては、具体的には、経験豊富なキャリアコンサルタントが相談者にキャリアコンサルティングを実際に行っている場面に同席することや、従業員に対するキャリアコンサルティングの場を提供してもらうことなどが考えられる。参考:キャリアコンサルタントの継続的な学びの促進等に関する報告書P9

1.〇:面談記録の書き方や管理に関する説明として正しい。参考:キャリアコンサルタント倫理綱領（令和6年1月1日改正）（第5条）

2.×:面談記録の書き方に明確なきまりはない。その時の面談の状況や内容等に応じた判断となる。

3.×:キャリアコンサルタントの主観的情報（印象、クライエント像、見立て、留意点などの所見）も記録に残すことは今後のかかわりに向けての手がかりとなる場合もあり、不要とはいえない。

4.×:言語のみならず、非言語のコミュニケーションにおいて観察し感じたことも記録しておくことで、今後の支援に役立つものとなる。

1.〇:設問に関する説明として正しい。

2.〇:設問に関する説明として正しい。

3.×:多重関係があるからこそ、クライエント側の自己開示がしづらくなる可能性もある。

4.〇:設問に関する説明として正しい。