【41問～50問】第26回キャリアコンサルタント学科試験【過去問解説】

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1.×:統計という観点においては日本標準職業分類に対応させつつ、求人･求職のマッチングをより円滑に行えるようにするという観点から行われた。

2.〇:選択肢のとおり。

3.〇:選択肢のとおり。

4.〇:選択肢のとおり。

1.〇:設問に関する説明として正しい。

2.〇:設問に関する説明として正しい。

3.〇:設問に関する説明として正しい。

4.×:学生目線での相談、短期的なテクニカルな就職支援にとどまらない長期的な視野から支援を行うことやグループアプローチ･スキルも求められる。

1.×:キャリアコンサルタントは、インターンシップ等の職業体験の意義や目的について、クライエント自らが理解できるように支援し、その実行について助言する役割があるため、共有する必要がある。(P6)
参考:キャリアコンサルティング実施のために必要な能力体系(厚生労働省)

2.〇:啓発的経験は、実際の体験を伴った「自己理解」「社会理解･職業理解」に役立つ経験とされているため、有益な体験となるアルバイトも含まれる。(P1)
参考:啓発的経験(厚生労働省)

3.×:トライアル雇用は、本人と会社がお互いを理解した上で無期雇用へ移行するため、振り返りは必要である。
参考:（求職者の方へ）「トライアル雇用」に応募してみませんか？(厚生労働省)

4.×:トライアル雇用期間終了時点で、一定の要件を満たさない場合は、無期雇用へ移行しないことがある。
参考:（求職者の方へ）「トライアル雇用」に応募してみませんか？(厚生労働省)

1.×:クライエントのプランの進行の程度を把握し、クライエントの計画の変更などを支援する。(P163)

2.×:職業だけでなくどのような人生を送るのかという観点や、家族との生活設計などの観点も考慮して、作成を支援する。(P163)

3.×:長期的なキャリア･プランと短期的で具体的な目標をバランスよく考え、作成を支援する。(P163)

4.〇:キャリア･プランの作成支援の説明として正しい。(P163)

1.〇:方策の実行の支援の説明として正しい。(P91~92)

2.×:方策の実行の前には、各選択肢のメリット、デメリットを比較検討し、選択した行動の準備をする。その際に予想される危険や困難性には、どう対処したらよいか対策を用意することが必要である。(P388~389)

3.〇:方策の実行の支援の説明として正しい。(P92)

4.〇:方策の実行の支援の説明として正しい。(P396)

1.×:感情の表現を促すと終結が困難になるとは限らない。カウンセラーには心理的･精神的支援をする役割があるため、終結においても感情面に触れることもある。(P399~401等)

2.〇:設問に関する説明として正しい。

3.〇:設問に関する説明として正しい。

4.〇:設問に関する説明として正しい。

1.〇:設問に関する説明として正しい。(P18)

2.×:研修を集合形式で実施することで、他の対象従業員からの学びの機会を得て、相互啓発を通した変化や気づきを促すことが期待できる。(P18)

3.〇:設問に関する説明として正しい。(P19)

4.〇:設問に関する説明として正しい。(P18)

1.×:キャリア･コンサルティングを行うための基礎的知識の一つとして、メンタルヘルスに関する理解が求められる。(P3)

2.〇:設問に関する説明として正しい。(P5)

3.〇:設問に関する説明として正しい。(P8)

4.○:設問に関する説明として正しい。(P7)

1.×:自己の身分や業績を過大に誇示したり、他のキャリアコンサルタントまたは関係する個人･団体を誹謗･中傷してはならない。(第7条2項)

2.×:キャリアコンサルティングが、相談者の人生全般に影響を与えることを自覚し、相談者の利益を第一義として、誠実に責任を果たさなければならない。(第1条3項)

3.×:すぐさまリファーするのは適切ではない。クライエントが何を求めているのかについて十分に理解し、自分が支援するのに最適な人間かを検討し、その結果をクライエントに伝えたうえで、他の適当な機関やカウンセラーへリファーする。
参考:『キャリアコンサルティング理論と実際』6訂版:木村周、下村英雄(P129、P381)

4.〇:設問に関する説明として正しい。(第8条2項)

1.〇:選択肢のとおり。(第4条)

2.×:キャリアコンサルティングにおいて知り得た情報により支援を行う場合は、プライバシーに配慮し、関係部門との連携を図る等、責任をもって適切な対応を行わなければならない。(第5条2項)

3.×:質の高い支援を提供するためには、手順に則るのではなく、自身の人間としての成長や不断の自己研鑽が重要であることを自覚し、幅広い学習と研鑽に努めなければならない。(第6条1項)

4.×:自らが所属する組織内でキャリアコンサルティングを行う場合は、相談者と組織に対し、自身の立場を明確にし、相談者の利益を守るために最大限の努力をしなければならない。(第11条2項）