【11問～20問】第26回キャリアコンサルタント学科試験【過去問解説】

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1.×:アイビイが提唱したのは、マイクロカウンセリング技法である。（6訂版:P371）

2.×:カーカフが提唱したのは、ヘルピング技法である。(6訂版:P373）

3.×:パールズが提唱したのは、ゲシュタルト療法である。
参考:Counselorweb

4.〇:ベックによって開発されたのは、認知療法である。（6訂版:P119、宮城:P133）

1.〇:フロイトの心理性的発達理論の説明である。
参考：フロイトの精神分析アプローチ【無意識と防衛機制】

2.×:「妄想分裂ポジション」と「抑うつポジション」を提唱したのは、メラニー・クラインである。
参考：メラニー・クライン(富山大学医学部)

3.×:「原初的没頭」、「ほど良い母親」、「脱錯覚(幻滅)」などの概念を提唱したのは、ウィニコットである。
参考:ウィニコットの理論(心理学用語の学習)

4.×:コンテイナー/コンテインド」モデルを提唱したのは、ビオンである。

参考:ビオンのコンテイナー/コンテインド理論(心理学用語の学習)

1.×:労働者の自律的･主体的かつ継続的な学び･学び直しを促進することが重要であり、同時に企業主導型の職業訓練も強化を図る。(P2)

2.×:諸外国に比べて低水準にとどまっており、近年低下傾向にある。(P3)

3.×:企業と個々の労働者の間に立つ管理職等の現場のリーダーの役割は、極めて重要となる。(P6)

4.〇:設問に関する説明として正しい。(P7)

1.×:令和3年度中にキャリアコンサルティングを受けた者は、「労働者全体」では10.5%、「正社員」では13.5%、「正社員以外」では5.1%であった。(P57)

2.〇:選択肢のとおり。(P57)

3.×:「仕事に対する意識が高まった」を挙げる者の割合が、正社員･正社員以外ともに最も高かった。(P57)

4.×:相談したい内容は、正社員では「将来のキャリアプラン」が最も多い。(P60)

1.×:教育訓練給付制度は、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるものである。

2.×:パート・アルバイトや派遣労働者の方も対象である。

3.×:離職してから１年以内のも支給対象者に含まれる。要件期間を満たした在職者のみとは限らない。

4.○:設問に関する説明として正しい。

1.〇:設問の説明として正しい。(P3)

2.×:人材育成訓練の助成率は、対象労働者によって異なる。(P16)

3.×:厚生労働大臣の認定を受けて行う、OJTとOFF-JTを効果的に組み合わせて実施する訓練(認定実習併用職業訓練、有期実習型訓練)も、人材開発支援助成金の対象としている。(P42)

4.×:訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する制度である。(P2)

1.×:基本的には労働者の自由であるが、例外的に制限が許された裁判例(①～④)がある。①労務提供上の支障がある場合、②業務上の秘密が漏洩する場合、③競業により自社の利益が害される場合、④自社の名誉や信用を損なう行為や信頼関係を破壊する行為がある場合に該当する場合。(P3)

2.×:労基法は適用されるが、管理監督者は労働時間規制が適用されない。(P9)

3.〇:選択肢のとおり。(P4)

4.×:「認めている。」と回答した割合は50％を超えている。
参考:副業・兼業に関するアンケ―ト調査結果（2022年10月11日）(一般社団法人日本経済団体連合会)（P5）

1.×:キャリア形成・リスキリング支援センターでは、ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティングを無料で実施しており、雇用形態問わず相談できる。

参考:個人の方へ ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティング

2.×:キャリア形成・リスキリング支援センターが実施するキャリアコンサルティングでは職業紹介は行っていない。
参考:個人の方へ ジョブ・カードを活用したキャリアコンサルティング

3.×:キャリア形成・リスキリング支援センターが支援する雇用型訓練の中でアルバイト・パート社員の正社員登用に向けた人材育成、早期戦力化として「有期実習型訓練」があって、訓練生を新たに雇い入れて有期実習型訓練を行う基本型と既に雇用しているパートやアルバイトを訓練生とし、有期実習型訓練を行うキャリアアップ型の２つの流れがある。
参考:企業・団体のための ジョブ・カードを活用した雇用型訓練について
認定実習併用職業訓練（実践型人材養成システム）（厚生労働省）

4.○:設問の説明として正しい。個人の方への支援は、在職労働者・求職者が対象である為、学生個人に対しての支援はしていないが、学校関係の方に対しての支援として、学生を対象にジョブ・カードを活用したキャリア形成支援を行っている。
参考:学校関係者の方へ

1.×:教育訓練休暇制度を「導入している」とする企業は7.4%であった。(P10)

2.×:正社員を雇用する事業所のうち、正社員に対して キャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は45.2%であった。(P20)

3.〇:選択肢のとおり。正社員以外に対して計画的なＯＪＴを実施した事業所は23.9%であった。(P16)

4.×:事業内職業能力開発計画の作成状況は、「すべての事業所において作成している」とする企業が14.5%、「一部の事業所においては作成している」とする企業が6.9%。「いずれの事業所においても作成していない」とした企業が78.4%と多くを占めている。(P6)

1.×:2022年における我が国の完全失業者数は179万人である。(P18)

2.×:雇用者の中では、非正規雇用労働者が2,100万人と約３割を占めている。(P16)

3.〇:設問に関する説明文として正しい。(P18)

4.×:完全失業者数は、リーマンショック後の2009年以降着実に減少したが、2020年の感染症の影響により、幅広い産業で経済活動が抑制されたこと等から増加した。2022年の完全失業者数は、179万人(前年差16万人減)となり、長期的な労働参加の着実な進展がみられるが、感染拡大前の2019年よりも依然として高い水準となっている。(P18)