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第10次職業能力開発基本計画【職業能力開発の方向性】

職業能力開発・リカレント教育

職業能力開発の方向性は、キャリアコンサルタント試験の過去問の中で第10次職業能力開発基本計画に関する項目では出題率は高めになっています。

この記事では、そんな第10次職業能力開発基本計画の第3部の職業能力開発の方向性について主に過去問の傾向から抜粋しまとめています。

この計画が平成28年から32年までが対象期間となっているため、統計データ等の数字に関する部分は各年ごとに変化するので除外しています。

生産性向上に向けた人材育成の強化

グローバル市場において稼ぐ力を高めていくには、設備投資だけではなく、グローバル人材・成長分野の人材育成に積極的に取り組むことが重要であり、企業内の人材育成投資を促進する取組の強化が求められています。

労働市場の不確実性や職業人生の長期化とともに、働く意識が多様化し「就社」ではなく「就職」を意識するような考え方の変化が労働者にみられる中、職業人生を通じた継続的なキャリア形成という捉え方が重要となってきています。

確かにな。これはもう子供の頃から知っておきたいことかも知れんな。

「全員参加の社会の実現加速」に向けた女性・若者・中高年齢者・障害者等の個々の特性やニーズに応じた職業能力底上げの推進

女性、若者、中高年齢者、障害者等、全ての人材が能力を高め、その能力を存分に発揮できる「全員参加の社会」の実現加速に向け、個々の特性やニーズに応じた職業能力開発の機会を提供することによって、一人一人の能力の底上げを図っていくことが重要となっています。

高齢期に入る前の段階では、職業生活設計や能力開発が重要です。職業生活の節目に、これまで培った能力をキャリアコンサルティングによって客観的に見つめ直すなどの機会を企業内外で整備するとともに、中高年齢期における職業能力形成を公的職業訓練(公共職業訓練及び求職者支援訓練)等によって支援していく必要があります。

新卒時に就職氷河期に直面して不本意に非正規雇用に就いた者等については、職業能力開発機会が乏しくなっていることから、継続的支援によるキャリアアップの実現が重要となっています。

産業界のニーズや地域の創意工夫を活かした人材育成の推進

地域の特色を活かした産業活性化が期待されることから、これまで以上にきめ細かく、様々な主体が有機的なネットワークでつながり、地の特性を踏まえ産業ニーズを反映した人材育成を地域レベルで実施していく必要があります。

人材の最適配置を実現するための労働市場インフラの戦略的

人材の最適配置を図るためには、職業訓練制度と職業能力評価制度を両輪としつつ、キャリアコンサルタントジョブ・カード等を含めた能力開発ツールを総合的に整備し、政策目的・ターゲットに即して効果的に展開することによる労働市場インフラの戦略的展開が重要な課題になります。

職業能力評価制度によって、労働者の職業能力の「見える化」を進めることは、産業界が求める能力と労働者が有する職業能力との円滑なマッチングに資するものとなります。

全体的には、キャリアコンサルタントやキャリアコンサルティングって言葉や関連する職業評価制度とかが出てくる所は要チェックやな!

まとめ

文章が硬いですが、書いてあることは至極まっとうな流れになりますので、読むうちに自然に理解できそうではあります。

読み進めることで、第10次職業能力開発基本計画は職業能力開発の基礎的な部分である印象を受けます。

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